MARCHや早慶はお金持ちの家庭の子供しか進学できない大学なのか？

結論：
経済的ハードルは確かに存在しますが、2025年からの新制度や様々な支援策を活用すれば、必ずしもお金持ちの家庭の子どもだけがMARCHや早慶に進学できるわけではありません。

この記事では、MARCHや早慶の実際の学費、家庭年収と進学率の関係、利用できる経済支援制度について、最新データに基づいて徹底解説します。

家庭年収と大学進学率の関係

「お金があれば大学に行ける、なければ行けない」
この単純な図式は、実際のデータで検証するとどうなるのでしょうか？

日本の大学進学率の現状

2024年度の大学進学率は59.1%と過去最高を更新しました。60年前は10%程度だった大学進学率が、今や高校卒業生の約6割が大学に進学する時代になっています。

家庭年収別の大学進学率

しかし、家庭の経済状況によって進学率には大きな差があります。
文部科学省のデータによると以下のようになっています。

世帯年収	大学進学率
400万円未満	約28%
400〜600万円	約40%
600〜800万円	約52%
800〜1,000万円	約62%
1,000万円以上	約73%

このデータを見ると、確かに家庭年収が高いほど大学進学率も高くなる傾向があります。特に、年収400万円未満の家庭と1,000万円以上の家庭では、進学率に45%もの差があります。

MARCHや早慶の学生の家庭年収は？

では、MARCHや早慶に通う学生の家庭年収はどうでしょうか？

残念ながらMARCHや早慶の全学生を対象にした公式データは少ないですが、参考として東京大学の例を見てみます。東京大学の学生生活実態調査（2018年）によれば、東大生の約62%が世帯年収950万円以上の家庭出身です。

一般的に、難関大学ほど家庭の経済状況が良好な学生の割合が高い傾向にあるようですが、これには以下のような要因が考えられます。

• 塾や予備校などの教育投資ができる
• 受験に集中できる環境がある
• 学費の負担を考えずに大学選択ができる

しかし、これは「お金がないとMARCHや早慶に行けない」ということを意味するわけではありません。実際、MARCHや早慶にも様々な経済背景を持つ学生が通っています。

MARCHと早慶の学費はいくらかかる？

まずは、MARCHと早慶の実際の学費を見てみましょう。

MARCHの学費（4年間合計）

MARCHとは、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学の頭文字を取った略称です。

各大学による差もありますが、青山学院大学がやや高め、法政大学がやや低めの傾向があります。

早慶の学費（4年間合計）

早慶（早稲田大学、慶應義塾大学）の学費はMARCHよりも高く設定されています。

初年度に必要な費用の内訳

大学進学時には、学費以外にも様々な費用がかかります。MARCHを例に、初年度に必要な費用の内訳を見てみましょう。

項目	金額（概算）
入学金	約20万円〜30万円
授業料	約70万円〜90万円
施設設備費	約10万円〜20万円
教材費	約2万円〜5万円
その他（学友会費など）	約1万円〜3万円
合計	約103万円〜148万円

確かに、これらの費用を家計だけでまかなうのは容易ではありません。では、どのような支援制度が利用できるのでしょうか？

経済的に可能にする3つの支援制度

大学進学のための経済的な支援制度は、近年大幅に拡充されています。特に注目すべきは2025年からの新制度です。

1. 高等教育の修学支援新制度（給付型奨学金＋授業料減免）

2020年4月からスタートしたこの制度は、低〜中所得世帯の学生を対象に授業料・入学金の減免と返済不要の給付型奨学金を組み合わせた支援を行います。

2. 日本学生支援機構（JASSO）の貸与型奨学金

返済が必要な貸与型奨学金も、重要な支援制度の一つです。

3. 大学独自の奨学金・減免制度

MARCHや早慶をはじめとする私立大学では、独自の奨学金制度も充実しています。

これらを組み合わせることで、経済的な負担を大幅に軽減できる可能性があります。

学費シミュレーション：様々な家庭状況での実例

具体的な家庭状況での学費負担がどうなるか、シミュレーションしてみましょう。

よくある疑問

MARCHや早慶に行くには塾や予備校が必須？

必ずしも塾や予備校は必須ではないようです。実際に塾や予備校に通わずに自学自習でMARCHや早慶に合格している学生も少なくありません。

学校の授業を大切にし、図書館や無料の学習サポートを活用する方法もあります。ただし、効率的に学習するためのサポートとして、塾や予備校の利用を検討するのも一つの選択肢でしょう。

奨学金の返済は将来的に負担にならない？

貸与型奨学金の返済については、確かに将来の負担になる可能性がありますが、近年は返済負担を軽減する制度も充実しています。

所得連動返還方式を選択すれば、収入に応じた返済額になるため、状況に合わせた返済が可能になります。また、失業や収入減少時には返還猶予制度も利用できるようです。給付型奨学金と組み合わせることで、借入額を最小限に抑える工夫も重要でしょう。

2025年からの多子世帯支援はどう変わる？

2025年度からの多子世帯支援（扶養する子どもが3人以上の世帯）では、世帯年収に関わらず授業料・入学金が無償化されるという大きな変更点があります。

従来は年収600万円程度までの多子世帯が対象でしたが、所得制限が撤廃されることで支援対象が大幅に拡大します。

まとめ
チャンスは誰にでもある

「MARCHや早慶はお金持ちの家庭の子供しか進学できない大学なのか？」という問いに対する答えは、「必ずしもそうではない」です。

確かに、データから見ると家庭年収と大学進学には相関関係があり、難関大学ほど経済的に余裕のある家庭の子どもが多い傾向があります。

しかし、これは「経済的に厳しい家庭の子どもには絶対に無理」ということを意味するものではありません。

大切なのは、「お金がないから諦める」という選択をする前に、利用できる支援制度を調べ尽くすことです。そして、自分に合った進学計画を立てることです。

MARCHや早慶への道は、必ずしも経済力だけで決まるものではありません。むしろ、情報収集力と計画力、そして何より学ぶ意欲と努力が重要です。